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みんなの住宅の買い時感は?リクルート、野村不動産、住まいサーフィン調査

このページでは、住宅ローンに関する各種ニュースや情報をご紹介します。
2017年8月17日

先日は最近の住宅価格動向についてご案内しました。物件の種類や地域によって結構差があり「ケースバイケースである」という当たり障りのない結論になってしまいましたが・・・。

>>>住宅は買い時?最新の住宅価格動向や契約率、みんなの見通しをチェック!

とは言いつつ全体的な住宅価格動向はやはり国土交通省が発表している住宅価格指数が一番的確なのではないかと思います。最新のグラフはこちらです。



「マンション価格だけが上昇している」という何とも不可解な状態ですが、やはりこれが「実態」ということなのでしょう。

そうした価格動向を踏まえつつ、最近各社が発表している「消費者の住宅の買い時感」についてまとめてチェックしてみたいと思います。

まず住宅を購入する意思がない人も含めた「消費者全体」の買い時感についてリクルートが調査していますが、その結果はこうなっています。



過去3年の間、概ね横這いということですね。また、そもそもその「買い時感」自体が16%前後と低いことも印象的ですが、住宅に興味がない人を含めればこういった水準になってしまうということなのでしょう。

次に住宅金融支援機構の調査によれば、住宅ローン利用予定者の「買い時感」はこのようになっています。



住宅ローン「利用予定」だけあって住宅の「買い時感」は一般消費者を対象にしたリクルートの調査よりはるかに高いものの、過去2年間の動きを俯瞰すると、「買い時感は下がる一方、買い時ではないという意見が増加している」ということですね。2015年10月調査→2016年10月調査ではむしろ買い時感は上昇していますが・・・。

次に野村不動産の「買い時感」調査はこうなっています。2013年からの数字がグラフ化されていますのでより長期的な動向が分かります。



こちらは、よりハッキリと買い時感が後退してきた様子がうかがえます。2013年には「買い時だと思う」+「どちらかと言えば買い時だと思う」を合わせて60%を超えていたわけですからね。

そして最後に「マンションの買い時感」を調べた住まいサーフィンの調査結果はこのようになっています。



こちらも過去2年でマンションの買い時感が徐々に後退してきたことが分かります。足元では「買い時」が19%なのに対して「買い時ではない」が47%となっていますので圧倒的な大差です。

そうしたわけで、おそらくマンション価格の高騰や消費税増税の延期などが理由で、全体的には消費者の住宅の「買い時感」が相応に低下してきたことが分かります。

ただ一方、属性の違いもあるのでしょうけれど、「買い時感」の実数自体はかなり違いますね。

・リクルート : 16.7%

・住宅金融支援機構 : 41.9%

・野村不動産 : 41.1%

・住まいサーフィン : 19.0%

いや、正確にはリクルートと住まいサーフィンは18%前後で、住宅金融支援機構と野村不動産は41%前後で、それぞれ近しい一方、この2つの「グループ」では数字が大きく異なるということですね。

なぜでしょう?

繰り返しになりますがリクルートの調査は一般市民を対象にしていますので低くて当たり前な一方で、住宅金融支援機構や野村不動産は住宅購入を検討している方が母集団になっていますので相対的に高いのはこれまた当たり前ですね。

となるとおそらく同じく住宅購入検討者が対象になっているはずの住まいサーフィンの買い時感が「低すぎる」ということなのでしょうね。

いずれにしても買い時感の数字自体にはそれほど大きな意味はなく、注目すべきはそのトレンドの変化です。全体的には住宅の買い時感がジワジワ後退していることが示唆されておりますので、そうした住宅市場の動向も参考にご自分の買い時を探っていただければと思います。

しかしこのように需要が後退すると住宅価格が下がってもおかしくないわけですが、マンション価格だけは下がらないですね!本当に不思議です。

参考になさってください。

<日本住宅ローンプランニング編集部>

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