これまで何度もご案内してきているように、コロナ禍においても住宅価格は上昇基調を維持していますね。「不動産価格上昇は東京オリンピックまで」という解説を多く耳にしましたが、全く当たりませんでした。

住宅価格上昇の背景として、ウッドショックなどの材料価格上昇も背景にはあるのでしょうけれど、一番大きいのはやはり住宅需要がなくならなかったというのが大きいのでしょうね。

今や家計の貯蓄額は史上最高水準まで積み上がっていますし、ステイホームやテレワークによって改めて住宅の価値が見直されていますので、むしろ需要はコロナ前より増えているのかもしれません。

では実際にコロナが住宅需要にどういう影響を与えたかと言うと、リクルートが実施した「住宅購入・建築検討者調査」によればこういうことのようです。



「促進」「抑制」「影響はない」で分類するとこうなります。

・促進：２５％
・抑制：３２％
・影響はない：４７％

複数回答可なのでちょっと違和感のある結果となっていますが、この結果だけを見ると「抑制」が「促進」を少し上回っています。

半年前の調査、１年前の調査と比較するとこういう推移になります。

・促進：２６％→２７％→２５％
・抑制：３２％→２６％→３２％
・影響はない：４１％→４９％→４７％

全体的に大きな変化はありません。「抑制」が「促進」を若干上回って来た感がありますが、ポイントとなるのは「コロナ禍で住宅需要が減らなかった」ということなのでしょうね。だからこその不動産価格の上昇です。

コロナショック、ウッドショックの次はウクライナショックということで輸入建材の価格上昇により不動産価格はまだまだ上がりそうです。これからマイホーム購入を検討されている方は「買い時」をじっくり検討していただければと思います。

ちなみに働き方の大きな転換となったテレワークの実施割合は同じ調査でこのようになっています。



テレワークの実施が日本各地に広まっていることを実感する一方で、 首都圏の内訳を見ると、「５０％以上」の割合が徐々に減少していることが分かります。

２年やってみてテレワークのメリットだけでなく問題点や限界を感じ始めているということなのでしょう。

コロナが落ち着いた後もテレワークの習慣は残るのですかね？

賃貸であれば社会情勢に合わせて住んでいる場所を変更するのは容易ですが、購入だとそうは行きませんね。

その点でも住宅購入はもう少し様子を見た方がいいのかもしれません。

参考になさってください。

＜日本住宅ローンプランニング編集部＞