コロナ禍でマンション価格が下がるのかと思いましたが、新築マンションにせよ、中古マンションにせよ、むしろ上昇しています。マンション購入を検討されている方にとっては残念な状況ですね。

そうしたわけで具体的な金額の推移をチェックしてみると、リクルート社が先日発表した「首都圏新築マンション契約者動向調査」によれば、首都圏新築マンションの購入価格の平均はこうなっています。



過去５年を抜き出すとこうですね。

・２０１７年：５，４５２万円
・２０１８年：５，４０２万円
・２０１９年：５，５１７万円
・２０２０年：５，５３８万円
・２０２１年：５，７０９万円

この５年で概ね着実に上昇していることが分かります。コロナ禍が直撃した２０２０年もやはり上昇したわけですね。

ちなみに過去５年の専有面積の平均はこう推移しています。

・２０１７年：７０．０平方メートル
・２０１８年：６８．６平方メートル
・２０１９年：６８．２平方メートル
・２０２０年：６７．３平方メートル
・２０２１年：６６．０平方メートル

わずかではありますがこちらは着実に減少傾向にあるわけですね。では１平方メートルあたりの平均単価をチェックしてみるとこうなります。

・２０１７年：７７．９万円／平方メートル
・２０１８年：７８．７万円／平方メートル
・２０１９年：８０．９万円／平方メートル
・２０２０年：８２．３万円／平方メートル
・２０２１年：８６．５万円／平方メートル

こうしてみると首都圏の新築マンションの価格上昇傾向がよりハッキリしますね。

さてこのようにマンション価格が上昇しているとすると、そのシワ寄せは当然住宅ローンに行くものと思いますが、今度は同じ回答者の平均住宅ローン借入額はこうなっています。



過去５年で見るとこうですね。

・２０１７年：４，５６８万円
・２０１８年：４，６９３万円
・２０１９年：４，７９１万円
・２０２０年：４，８６４万円
・２０２１年：４，９４１万円

この５年で４００万円近く増加しているわけですね！

ちなみに同時期のマンション価格の上昇額は３００万円弱となっていて住宅ローンの増加額が上回っているのはやや不健全と言えます。

残りは自己資金ということになりますが、自己資金についてはこのような調査結果となっています。



過去５年を抜き出すとこうなります。

・２０１７年：２０．５％
・２０１８年：１８．８％
・２０１９年：１９．１％
・２０２０年：１７．９％
・２０２１年：１９．１％

過去５年で見れば、自己資金の割合は徐々に下がっているように見えます。もちろん自己資金は大いに越したことはありませんので、この傾向もまた不健全と言えるのでしょうね。マンション価格の上昇と裏腹ではありますが。

ちなみに実際の自己資金金額を計算するとこうなります。

・２０２１年：５，７０９万円×１９．１％＝１，０９１万円

目安としてマイホーム購入にあたっては「１，０００万円の貯金」を目標とするのが良さそうです。

実際の自己資金比率の分布を見ればハードルはかなり高そうですが、貯金の目標に高すぎることはないわけですし、自己資金が増えれば増えるほど審査に通りやすく、金利も低くなりますので悪いことは１つもありません。

ぜひ参考になさってください。

＜日本住宅ローンプランニング編集部＞