コロナ禍でマンション価格が下がるのかと思いましたが、新築マンションにせよ、中古マンションにせよ、むしろ上昇しています。マンション購入を検討されている方にとっては残念な状況ですね。

そうしたわけで具体的な金額の推移をチェックしてみると、リクルート社が先日発表した「首都圏新築マンション契約者動向調査」によれば、首都圏新築マンションの購入価格の平均はこうなっています。



過去５年を抜き出すとこうですね。

・２０１８年：５，４０２万円
・２０１９年：５，５１７万円
・２０２０年：５，５３８万円
・２０２１年：５，７０９万円
・２０２２年：５，８９２万円

着実に上昇していることが分かります。コロナ禍が直撃した２０２０年もやはり上昇したわけですね。

ちなみに過去５年の専有面積の平均はこう推移しています。

・２０１８年：６８．６平方メートル
・２０１９年：６８．２平方メートル
・２０２０年：６７．３平方メートル
・２０２１年：６６．０平方メートル
・２０２２年：６５．９平方メートル

わずかではありますがこちらは逆に着実に減少しているわけですね。では１平方メートルあたりの平均単価をチェックしてみるとこうなります。

・２０１８年：７８．７万円／平方メートル
・２０１９年：８０．９万円／平方メートル
・２０２０年：８２．３万円／平方メートル
・２０２１年：８６．５万円／平方メートル
・２０２２年：８９．４万円／平方メートル

こうしてみると首都圏の新築マンションの価格上昇傾向がよりハッキリしますね。

さてこのようにマンション価格が上昇しているとすると、そのシワ寄せは当然住宅ローンに行くものと思いますが、今度は同じ回答者の平均住宅ローン借入額はこうなっています。



過去５年で見るとこうですね。

・２０１８年：４，６９３万円
・２０１９年：４，７９１万円
・２０２０年：４，８６４万円
・２０２１年：４，９４１万円
・２０２２年：４，９６３万円

この５年で３００万円近く増加しているわけですね！

ちなみに同時期のマンション価格の上昇額は５００万円となっていて、足りない分は自己資金ということになりますが、自己資金についてはこのような調査結果となっています。



過去５年を抜き出すとこうなります。

・２０１８年：１８．８％
・２０１９年：１９．１％
・２０２０年：１７．９％
・２０２１年：１９．１％
・２０２２年：２２．１％

過去５年で見れば、２０２０年まで下落傾向だった自己資金比率ですが、ここ２年は上昇傾向となっています。もちろん良いことですね！

ちなみに実際の自己資金金額を計算するとこうなります。

・２０２２年：５，８９２万円×２２．１％＝１，３０２万円

目安としてマイホーム購入にあたっては「１，０００万円以上の貯金」を目標とするのが良さそうです。

実際の自己資金比率の分布を見ればハードルはかなり高そうですが、貯金の目標に高すぎることはないわけですし、自己資金が増えれば増えるほど審査に通りやすく、金利も低くなりますので悪いことは１つもありません。

ぜひ参考になさってください。

＜日本住宅ローンプランニング編集部＞