コロナ禍で戸建て人気が高まったという話ですが、すっかりコロナが収まった今年はどう変化しているのでしょうね？

金額的には高騰が続くマンションとは対照的に戸建て価格は落ち着いて推移しているので、通勤時間等が許容範囲であれば悪くない選択だと思いますが。

そうしたわけで分譲戸建ての具体的な金額の推移をチェックしてみると、リクルート社が過日発表した「首都圏新築分譲一戸建て契約者動向調査」によれば、首都圏新築分譲一戸建ての購入価格の平均はこうなっています。



過去７年を抜き出すとこうですね。

・２０１６年：４，１２４万円
・２０１７年：４，１４０万円
・２０１８年：４，２９７万円
・２０１９年：３，９０２万円
・２０２０年：３，８２５万円
・２０２１年：４，３３１万円
・２０２１年：４，４０６万円

２０１９年・２０２０年となぜか下がっていた首都圏新築戸建て価格ですが、２０２１年は跳ね上がったわけですね。インフレを実感します。

ちなみに過去６年の専有面積の平均はこう推移しています。

・２０１６年：９８．１平方メートル
・２０１７年：９７．９平方メートル
・２０１８年：９７．６平方メートル
・２０１９年：９７．６平方メートル
・２０２０年：９９．０平方メートル
・２０２１年：９９．０平方メートル
・２０２２年：９７．９平方メートル

記者の戸建てイメージからするとややコンパクトではありますが、それでもマンションの１．５倍近い数字となっています。

また過去７年で大きな変化はありません。とすると戸建て価格の推移がそのまま単価の推移ということですね。

住宅ローンの借入額も戸建て価格の推移にスライドしているのではないかと思いますが、こうなっています。



過去５年で見るとこうですね。

・２０１６年：３，６６６万円
・２０１７年：３，７３６万円
・２０１８年：３，８９５万円
・２０１９年：３，６７５万円
・２０２０年：３，６６２万円
・２０２１年：４，０７５万円
・２０２２年：４，１３０万円

やはり物件価格に相関しているように見えます。

残りは自己資金ということになりますが、自己資金についてはこのような調査結果となっています。



過去７年を抜き出すとこうなります。

・２０１６年：６６０万円
・２０１７年：６３４万円
・２０１８年：６１４万円
・２０１９年：５１４万円
・２０２０年：４６８万円
・２０２１年：５７３万円
・２０２２年：６７５万円

やはり自己資金の金額も増加していますね。

目安として戸建て購入にあたっては「６００万円の貯金」を目標とするのが良さそうです。ちょっと足りないかもしれませんが。

ぜひ参考になさってください。

＜日本住宅ローンプランニング編集部＞