コロナ禍でマンション価格が下がるどころかむしろ上昇傾向が鮮明ですね。

そうしたわけで今回は先日ご案内したリクルート社による関西圏新築マンションの調査結果に引き続き、東海圏新築マンション契約者動向調査から、東海圏新築マンションの購入価格の平均をチェックするとこうなっています。



過去６年を抜き出すとこうですね。

・２０１７年：４，０６１万円
・２０１８年：４，００６万円
・２０１９年：４，０８２万円
・２０２０年：４，２９７万円
・２０２１年：４，３３３万円
・２０２２年：４，３５０万円

この４年ではっきり上昇していることが分かります。コロナ禍が直撃した２０２０年もやはり上昇したわけですね。

ちなみに過去６年の専有面積の平均はこう推移しています。

・２０１７年：７８．３平方メートル
・２０１８年：７４．６平方メートル
・２０１９年：７４．６平方メートル
・２０２０年：７２．６平方メートル
・２０２１年：７２．３平方メートル
・２０２２年：７３．０平方メートル

こちらは逆に減少傾向にあるわけですね。２０２２年はわずかに増えましたが。

では１平方メートルあたりの平均単価をチェックしてみるとこうなります。

・２０１７年：５１．８万円／平方メートル
・２０１８年：５３．７万円／平方メートル
・２０１９年：５４．７万円／平方メートル
・２０２０年：５９．２万円／平方メートル
・２０２１年：５９．９万円／平方メートル
・２０２２年：５９．５万円／平方メートル

こうしてみると東海圏の新築マンションの価格は高止まりしているということですね。

さてこのようにマンション価格が上昇しているとすると、そのシワ寄せは当然住宅ローンに行くものと思いますが、平均住宅ローン借入額はこうなっています。



過去６年で見るとこうですね。

・２０１７年：３，５８６万円
・２０１８年：３，７３９万円
・２０１９年：３，７６１万円
・２０２０年：３，９１１万円
・２０２１年：３，９４８万円
・２０２２年：３，９４３万円

この６年で４００万円近く増加しているわけですね！

住宅ローンで足りない分は自己資金ということになりますが、自己資金についてはこのような調査結果となっています。



過去６年を抜き出すとこうなります。

・２０１７年：１８．４％
・２０１８年：１６．２％
・２０１９年：１７．８％
・２０２０年：１６．０％
・２０２１年：２２．６％
・２０２２年：２１．２％

自己資金の割合は徐々に下がっている・・・かと思いきや２０２１年は急回復しました！何があったのでしょう。

マンション価格上昇に住宅ローンが追いついていないということなのかもしれませんね。

ちなみに実際の自己資金金額を５年前と比較するとこうなります。

・２０１６年：４，０６１万円×１８．４％＝７４７万円
・２０２２年：４，３５０万円×２１．２％＝９２２万円

２０２１年から自己資金は跳ね上がったわけですが、目安として東海圏でマイホーム購入にあたっては「１，０００万円の貯金」を目標とするのが良さそうです。

実際の自己資金比率の分布を見ればハードルはかなり高そうですが、貯金の目標に高すぎることはないわけですし、自己資金が増えれば増えるほど審査に通りやすく、金利も低くなりますので悪いことは１つもありません。

ぜひ参考になさってください。

＜日本住宅ローンプランニング編集部＞