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それによると、回復基調が継続するとの見通しから、下半期も首都圏で2万4000戸、近畿圏で1万3000戸が供給され、年間供給戸数は首都圏4万4000戸、近畿圏2万3000戸と年初予測どおりとした。一方、販売についても回復基調の継続を見込んで、2010年末の分譲中住戸数を首都圏4950戸(年初予測6600戸)、近畿圏3800戸(同4600戸)にそれぞれ下方修正した。