同社では、「住宅性能評価書の取得は任意だが、住宅の品質性能を客観的に表示できる有効なツールとして高く評価している。今後も、更なる品質確保や快適性の向上に努めていく」としている。
住宅性能評価は、2000年10月から運用が始まった住宅性能表示制度の一環。「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」に基づいている。