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前年度対比ではそれぞれ38.2%増、6.8%増、9.9%減となる。2010−2011年度の大幅増は勤労者の可処分所得が増加に転じることと、エコポイント制の導入によるとしている。
内訳は順に増改築が4440億円、4680億円、4110億円、改装等(壁塗り、屋根ふき、内装、設備工事など増改築以外のリフォーム)が3兆3530億円、3兆5880億円、3兆2440億円となる。
同研究会代表の伊豆宏・明海大学名誉教授は「リフォーム需要は住宅ストックの増加に連動するのではなく、約5年〜15年前の住宅着工戸数に関係している。そのため、今後の予測としては、最近10年間の着工戸数が減少傾向をたどっているため、リフォームは減少していく可能性がある」という。
ただ、(1)20年前までの着工ボリュームは相当大きい(2)太陽熱利用など省エネ関連のリフォームは増加する可能性がある(3)高齢者向けのリフォーム需要は拡大する――などの要因を考えると、市場が全体としても拡大する可能性はあるとしている。