また保水性や透水性、通気性、保肥力を向上させた。5月下旬ごろの田植え時期までに300トンの販売を目指す。
山土が主体の赤土系水稲育苗培土は重量が大きいため農業従事者の高齢化に伴い敬遠されつつあったという。